Web基盤の一元管理、更新の“機動性”を求めてStudioを導入

──Studio導入前はどのような課題がありましたか？

古橋様：更新の煩雑さです。以前は、ほぼすべての更新作業を制作会社に外注していました。修正指示を出すための資料作成、電話でのフォロー、見積もり取得、社内決裁…一つの更新に多くの手間と時間がかかっていたんです。既存サイトに情報をつぎはぎするような更新になり、サイトのコンセプトが崩れやすいことも課題の一つでした。

──「新卒採用サイト」特有の課題もありましたか？

古橋様：新卒採用サイトは“わかりやすさ”だけでなく、学生に当社のことを「面白そう」と思ってもらえるような“インパクト”も肝心です。一方で従来の運用では、コンセプトが崩れやすく、自社の魅力を印象深く伝えられていない感覚がありました。

また、当社は鉄道事業のイメージが強く、どうしても“堅い会社”と思われがちです。実際には、鉄道以外にも不動産や生活サービスなど多様な事業を展開しており、風通しも良い。そうした事業の多様性や組織文化を魅力的に伝え、学生が持つイメージとのギャップを埋めたいと考えていました。

──Studioを導入することになったきっかけを教えてください。

越後屋様：私から古橋にすすめたことがきっかけでした。私が所属するURBAN HACKSという内製開発組織では、東急のDX推進を目指しさまざまな施策を実行しています。

そのなかで特に課題となっているのが、グループ全体におけるCMSやWeb基盤の分散です。200社以上のグループ会社があり、それらの事業部ごとに異なるツールを利用しているため、グループ全体における管理コストが肥大化している。その解消に向けて、CMSやWeb基盤の一元管理プロジェクトを進めています。

古橋から新卒採用サイトの悩みを相談された際、その悩みを解決しつつ、“一元管理”の実現にもつながるツールとして、Studioを導入したいと考えたんです。

──Studioを導入する決め手となったポイントはどういったところですか？

越後屋様：ノーコードツールは業界的にも注目されており、周囲からの口コミの評判が良かったことが後押しになりました。また、手厚い導入サポートが受けられるだけでなく、セキュリティ面がしっかりしているのも決め手の一つでした。

特にサポートについては、海外製の場合は英語対応になることが多く、社内展開を進める際のハードルになりやすい。一方で、Studioは日本語でサポートを受けられる安心感がありました。

古橋様：CMSの部分だけでなく、その他のデザイン部分も直感的に、自分たちで修正できる点に驚かされました。これなら外注に頼らず運用できると思えたことが、導入の決め手です。

また、採用サイトは社内のなかでも比較的“自由”なデザインや運用が許容されています。その自由度を活かすうえでも、運用効率だけでなく、デザインの質もしっかり担保できる点が魅力でした。

──今回の制作パートナーとして、FunTech様を選んだ理由は何でしたか？

越後屋様：コンペで数社から提案をいただいた中で、FunTechさんの提案が当社の”堅実なインフラ企業”のイメージを払拭できる“攻めた”デザインだったことが決め手です。

今回は「挑戦的な気持ちを持つ候補者に響くサイトにしたい」という明確な想いがありました。そのうえで、FunTechさんの提案を見たとき「『挑戦的で面白いサイト』の実現へ導いてくれる」と強く期待できたため、正式にお願いすることを決めました。

運用まで見据えた“耐久性”のあるサイトづくり

──制作にあたって、こだわったところはどこですか？

古橋様：たくさんありますが、なかでもこだわったページは「私たちの答え」です。サムネイルに社員の顔を出さず、あえて“言葉”から入ってもらう。その工夫を通して、学生に社員一人ひとりが考える“まちづくり”への想いを印象深く伝えたいと考えました。

また、“タイパ”を重視する今の学生に合わせて、長文での説明に頼らない情報設計も意識しています。たとえば「4つの事業」のページでは、各事業部の専門サイトへ飛ばすリンク集形式を採用しました。

太田様：今回は「鉄道の東急」というイメージを覆すため、“まちづくり”をテーマの中心に据えています。そのうえで、事業フィールドの広さが一人ひとりのキャリアの広さにもつながっていると伝わるよう、コンテンツの設計に特にこだわりました。

たとえば、CMSで管理できるブログコンテンツ機能として「東急+α」のページを設けています。サイト全体のコンセプトを保ちながら、情報を資産として蓄積できる“箱”がほしいと考えたんです。

──FunTech様はこれまでもさまざまなサイトをStudioで手掛けていますが、今回改めて感じたことはありますか？

太田様：専門的なコードをできる限り使わないことで、エンジニアでなくとも運用や更新が可能になる。その点も含め、Studioは“耐久性”の高いサイトを作るのに向いていると改めて感じました。

実際、今回の制作ではカスタムコードをほぼ使っていません。Sticky（追従）、テキストアニメーション、ホバーアニメーションなど、Studioの標準機能だけでリッチな表現を実装できたのも、今回の成果の一つだと思います。

──実際にStudioを利用してみた感想をお聞かせください。

古橋様：Webサイトやコードに関する専門知識がほとんどない私でも、ハードルを感じることなく操作できるので、すごく助かっています。「ここをこうしたい」と思った箇所を、直感的に修正できるので、更新がとても楽に感じられています。

──Studioのどのような機能をよく活用していますか？お気に入りの機能があれば教えてください。

古橋様：まず便利なのは、バージョン管理機能です。もし操作を誤っても、履歴から過去の状態にすぐ戻せる。その安心感があるからこそ、エンジニアではない私でも、不安なく修正やコンテンツの追加ができています。

バージョン管理機能

また、CMSの予約投稿の機能も同じく便利で、活用しています。採用に関する情報は解禁タイミングが厳密に決まっていることが多いので、事前に公開日時をセットしておけるのは非常に助かります。

予約機能

もう一つ、よく使うのがライブプレビューです。修正した内容をURL一つで社内共有できるおかげで、関係者への確認作業がかなりスムーズになりました。

ライブプレビュー機能

越後屋様：ライブプレビューは私も重宝しています。従来のようなステージング（テスト）環境へアップロードして確認依頼を出して…といった手間がなくなり、社内確認における煩わしさがかなり減りました。

──Studio導入後の変化や反響はいかがですか？

古橋様：まず、日々の運用における“コスト”がすごく減りました。たとえば、これまで発生から公開までに1〜2ヶ月かかっていた修正のプロセスも、今は社内確認さえ取れれば1〜2日で完了します。

また、ページを新規作成するのにかかっていた費用も、内製化によって大きく削減されました。加えて、インターンシップ生から「サイトの内容が面白くなった」と反応をもらえるなど、デザインやコンテンツの面でも手応えを感じています。

──今回はStudioの「エンタープライズ向けプラン」を導入いただきましたが、それによるメリットは感じていますか？

越後屋様：専用のSlackチャンネルで常にサポートを受けられることが、大きなメリットに感じられています。質問へのレスポンスが非常に速く、そのおかげで導入をよりスムーズに進められた点も良かったです。

太田様：私たち制作会社にとっても、メリットのあるプランだと感じられました。制作中に発生した技術的な疑問も、Studioのサポートが即座に解決してくれる。そのため、私たちが間に入って回答を仲介する必要がなく、より制作に集中することができました。

更新コストは「1〜2日」に削減。グループ全体のDXに向けた出発点に

──Studioはどのような会社やプロジェクトにおすすめでしょうか？

越後屋様：エンジニアはいないが、しっかりとしたサイトを作りたいという企業や事業部におすすめです。運用を自分たちでほとんど完結できる点も、導入のしやすさにつながるのではないでしょうか。

古橋様：組織やサイトの規模に関わらず、さまざまな企業におすすめできると感じました。頻繁に情報やコンテンツを更新するサイトは、特に相性が良いかもしれません。

太田様：個人的には、特に国内の大手企業に向いていると思います。セキュリティ水準の高さ、充実した日本語サポート、デザインの自由度…それらを兼ね備えているので、色々なタイプのサイトと親和性があるはずです。

──今後、Studioを活用して取り組んでいきたいことは何ですか？

太田様：制作会社としては、Studioの進化に合わせてより良いクリエイティブを提供していきたいです。Studioの機能がより充実し、デザインや表現の幅がさらに広がることも期待しています。

古橋様：今回は耐久性だけでなく、運用の効率化によって“機動性”もあるサイトにできたと感じています。それを活かして、学生からのよくある質問やその時々のトピックに合わせて、コンテンツをできるだけ充実させていきたいです。最終的には、当社の新卒採用に関する疑問は「サイトを見ればすべてわかる」状態をつくっていきたいと考えています。

越後屋様：Studioをグループ全体の共通基盤にしていくために、今回の事例を出発点にしたいです。他の事業部での導入も、これから少しずつ広げていきたいと考えています。内製化によって、各事業部がより“自走”して運用できる体制をつくり、大幅なコスト削減につなげていきたいです。

※掲載内容は取材当時のものです。